仮想通貨(暗号資産)とは？【初心者向け】

「仮想通貨ってそもそもなんなの？暗号資産とどう違うの？」

「ニュースで話題になっていたけれど今さら聞けない・・・けど知りたい・・・。」

などと思われている方も少なくないのではないでしょうか？

報道やネットニュースでもたびたび話題になっていますが、この手のものはなんだか怪しさが勝ち、ついつい後回しになってしまいがちですよね。

仮想通貨について基礎から知りたい！

と思われた方は、ぜひ最後までお読みくださいね。

仮想通貨とは？

「仮想通貨」は、通貨のような機能をもった電子データのことをいいます。「デジタル通貨」とも呼ばれていますね。

ですが、実際に紙幣や硬貨(コイン)が存在するわけではありません。

仮想通貨は、以下のような取引を行う際に利用されています。

主に、インターネット上で不特定多数の人や企業の間で使用することができます。

仮想通貨は、銀行などが介することなく、財産的価値をやり取りすることができる仕組みとして、高い注目を集めています！

そればかりではなく、専門の「取引所」を通じれば円やドル、ユーロ、ウォンなどをはじめとする法定通貨と交換することも可能となります。

価格の変動が激しいことも特徴の1つとして挙げられ、投機性が高いことで知られています。

また、仮想通貨は、ブロックチェーン(公開鍵番号など)という暗号化技術を用いた安全性を確保しています。

このブロックチェーンの暗号化技術は、ほとんどの仮想通貨で用いられており、ブロックチェーン上に保存されているすべての取引データは公開・共有される仕組みとなっています。

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「仮想通貨」は「暗号資産」という呼び名に変更されている！

「仮想通貨」は「暗号資産」へと呼称変更されています(資金決済法改正 令和2年5月1日施行)

さまざまな情報が溢れているので、混同してしまいがちですが、両者に違いはありません。

仮想通貨は、ブロックチェーン(公開鍵番号など)という暗号化技術を用いた安全性を確保しているということはすでにお伝えしましたが。。。

この「暗号化」という言葉のイメージが先行して、混同を招いてしまっているのかもしれませんね。

日本も「仮想通貨」から「暗号資産」へ呼称変更し、世界基準にならおうとしている訳ですね。

なお、日本国内では、「資金決済に関する法律（資金決済法）」(平成29年4月に施行)によって、暗号資産（仮想通貨）の法的な定義が明確となり制度整備が行われました。

第2条5　この法律において「暗号資産」とは、次に掲げるものをいう。ただし、金融商品取引法（昭和二十三年法律第二十五号）第二条第三項に規定する電子記録移転権利を表示するものを除く。一　物品を購入し、若しくは借り受け、又は役務の提供を受ける場合に、これらの代価の弁済のために不特定の者に対して使用することができ、かつ、不特定の者を相手方として購入及び売却を行うことができる財産的価値（電子機器その他の物に電子的方法により記録されているものに限り、本邦通貨及び外国通貨並びに通貨建資産を除く。次号において同じ。）であって、電子情報処理組織を用いて移転することができるもの二　不特定の者を相手方として前号に掲げるものと相互に交換を行うことができる財産的価値であって、電子情報処理組織を用いて移転することができるもの

引用：e-gov法令検索 資金決済法(2022年12月13日現在の情報)

仮想通貨はどこで買えるの？

法整備が整い始めていることもあり、ますます身近になっている仮想通貨(暗号資産)ですが、いったいどこで買えるのでしょうか？

一般的に、仮想通貨(暗号資産)は、金融庁・財務局の登録を受けた事業者（暗号資産交換業者※）のみが暗号資産交換業を行うことができます。

「販売所」や「取引所」で入手・交換することができます。

• DMM Bitcoin
• bitFlyer
• GMOコイン (各種手数料が無料でおすすめ！) 　【PR】
• Coincheck　
• bitbank（ビットバンク）
• SBI VC トレード　など　

※暗号資産交換事業者とは？ 暗号資産と法定通貨の交換や、暗号資産同士の交換を行うサービスを提供する事業者、暗号資産の管理を行う事業者などのことをいう。

仮想通貨(暗号資産)で気をつけること5選！

仮想通貨(暗号資産)を行うときに気をつけておきたいことをまとめてみました。

うまく活用するためにも、しっかり確認しておきましょう。

(1) パスワードの流出に注意！

暗号資産取引事業者の提供するウォレット(お財布のようなもの)で、暗号資産を管理するときにパスワードの設定をする場合は、以下の点に注意が必要です。

(2) 登録を受けた事業者か確認しよう

登録を受けた事業者かどうか確認する方法はコチラです↓↓↓

金融庁「暗号資産の利用者のみなさまへ」(2022年12月15日現在の情報)

(3)  仮想通貨は価格の変動があるものと理解しよう

あくまでも自己責任で楽しみましょう。

仮想通貨は、法定通貨ではないため残念ながら価格は保証されません。

そのため、取引の需要に連動して価格が決まる傾向があり変動が大きいので損をする可能性もあります。

入手した仮想通貨の価値が短期間のうちに大きく目減りしてしまうリスクがあることを理解したうえで、うまく活用したいですね。

(4) 詐欺に注意！

最近では、SNSやマッチングアプリで知り合った人から暗号資産の取引や投資を甘い言葉で持ちかける、いわゆる「ロマンス詐欺❤️‍🩹」などトラブルになるケースが後を絶ちません。

実際に、筆者のSNSにも、イケメン風の外国人男性からメッセージが届きました。

連日甘い言葉でメッセージを送りつけてきて、最終的には仮想通貨の口座開設を促し10万円の入金を求めるというものでした。

「これが😱ロマンス詐欺か！」と驚いたことがあります。

「怪しいな？」と思ったら以下へ相談してみましょう↓↓↓

(5) 利益が出たら確定申告をする必要がある

暗号資産を投資として利用し利益が出た場合は、利益の額により課税所得として申告が必要になります。個々の事情(雇用形態、扶養か否かなど)により異なりますので、これを機に税に関する知識も備えておきたいですね。

＼確定申告は、お早めに！／ 　【PR】

サマリー

暗号資産は、ネガティブなイメージが先行しがちですが、正しい知識と少しの勇気で資産形成に一役買ってくれそうです👍✨。

これから、ますます私たちの生活に身近な存在になっていくことが予想されますので、安心して仮想通貨(暗号資産)を活用するためにも正しい知識を身につけていきましょう！←一緒に勉強していきましょう🫶

まとめ

・仮想通貨とは、通貨のような機能をもった電子データのことをいい「デジタル通貨」とも呼ばれている。実際に紙幣や硬貨(コイン)が存在するわけではない。

・「仮想通貨」は「暗号資産」へ呼称変更されている(資金決済法改正(令和2年5月1日施行)。

・仮想通貨は、金融庁・財務局の登録を受けた事業者（暗号資産交換業者）「取引所」「交換所」のみが暗号資産交換業を行うことができる。

・仮想通貨をうまく活用して資産を増やすためにも基礎知識を積極的に身につけよう🌟←一緒に勉強しましょう♪

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